世界の半導体市場へ投資したい場合、米国の個別株だけでなく、半導体ETFや投資信託を利用する方法があります。

個別株は成長企業へ直接投資できる一方、一社の業績悪化による影響を強く受けます。ETFや投資信託は複数の半導体企業へ資金を分けられますが、保有コストや構成銘柄を確認しなければなりません。

どの方法が合うかは、投資経験、投資金額、企業分析に使える時間、受け入れられる値動きによって異なります。それぞれの仕組みと注意点を比較してみましょう。

米国には世界的な半導体企業が多い

米国の株式市場には、AI向け半導体、CPU、メモリー、通信半導体、製造装置、設計ソフトなどに関わる企業が上場しています。

ただし、「米国半導体株」と呼ばれる企業が、すべて米国内で半導体を製造しているわけではありません。米国で設計し、製造は台湾や韓国などの企業へ委託する場合があります。

設計を中心とする企業

米国には、自社で大規模な製造工場を持たず、半導体の設計やソフトウェア開発を中心に行うファブレス企業があります。

AI半導体、通信半導体、スマートフォン向け半導体などで高い成長を実現する企業がある一方、主力製品の競争力が低下すると業績が急速に悪化する可能性があります。

設計企業を見るときは、新製品の性能だけでなく、製造委託先、主要顧客、研究開発費、利益率などを確認します。

自社工場を持つ企業

米国には、設計と製造の両方を行う企業もあります。自社工場を持つことで製品開発と製造技術を連携できますが、工場建設や製造装置に多額の投資が必要です。

新工場の稼働率が上がらなければ、減価償却費や固定費が利益を圧迫します。工場を持つ企業では、製造技術、設備投資、稼働率、製品価格の動向が重要です。

製造装置企業

米国市場には、成膜、エッチング、検査などの製造装置を提供する企業も上場しています。

装置企業は、複数の半導体メーカーへ製品を販売するため、特定の半導体設計が主流になるかを予想しなくても、業界全体の設備投資から需要を得られる場合があります。

一方、半導体メーカーが設備投資を減らすと、装置の受注が大きく減る可能性があります。